投資信託は自分で直接何かに投資するのと違って、誰かに投資を委託します。
そのため、その、"誰か"の取り分が必要になります。
これは投資信託の運用成績には出てこない部分のコストなので、これをしっかりと押さえておかないとせっかく運用では黒字が出ているのに他のコストで赤字転落してしまったら何にもなりません。
新たに投資信託を購入する際に、証券会社や銀行などの窓口に行くことになります。
もちろんインターネットでも購入出来ますが、それもここでは窓口と総称します。
こうした窓口で投資信託を購入する際に「販売手数料」が必要になります。
これは投資信託を実際に販売する窓口を運営しているところの取り分となります。
また、この販売手数料が無料になる投資信託もあります。
手数料が無料の投資信託をノーロードと言います。
日経２２５やＴＯＰＩＸに連動するような投資信託は運用が簡単なのでノーロードとなっていることが多いです。
次に信託報酬。これは実際に投資信託を運用している投資会社に対して、資産を運用してもらっている対価を支払います。
投資会社はこの信託報酬を得ることによって利益を出しているので、これは投資会社の取り分となります。
これも先ほどのように日経２２５やＴＯＰＩＸに連動するインデックス･ファンドなら運用が簡単なので信託報酬も安く設定されています。
逆に複雑な投資判断が必要になる投資信託はその分信託報酬も高くなります。投資金額に対して何％、という計算方法で算出されます。
投資信託を手放す時にかかるコストについては、投資信託によって考え方が色々と異なるのですが、主に信託財産留保金というものと解約手数料があります。
これらはどちらも掛からない投資信託もありますし、一概には言えません。
信託財産留保金の考え方というのはこうです。投資信託を設定するにあたって投資家からお金を集めて運用している途中でその投資信託から抜けるとなると、予定していた金額に達しなくなることから、予定していた運用が出来なくなることがあります。
その時にまだ投資信託に残っている人に対してペナルティ的に支払います。
解約手数料は解約に伴う手数料なので、解約を行う窓口の会社に支払うものです。
運用の結果利益が出ていれば高くなり、そうでなければ安くなります。
儲かった場合の成功報酬に近い性格のものです。
投資信託を購入してから手放すまで、これらの手数料が関係してきますので、これらの手数料を念頭に置いて運用実績を検討して下さい。
